食に関するにゅーす

　ドトール・日レスホールディングスは３１日、ドトールコーヒーが販売した紙パック入り飲料３品で雑菌が増殖し、自主回収すると発表した。乳成分の凝固などがあるが、健康に影響はないという。ロイヤルミルクティー（賞味期限０９年１月１１日分）▽炭焼カフェ・オレ（同）▽マイルドココア（賞味期限０９年１月８日、１５日、２２日分）−−の計６５７９本で、いずれも１リットル入り。

　製造委託先の守山乳業（神奈川県平塚市）の製造ライン配管パッキンを７月６日に定期交換したが取り付けが不十分で、飲料のよどみができ雑菌が増殖したとみられる。検査で酸味が強かったため発覚した。問い合わせは午前９時半〜午後５時半、０１２０・３６・８８６７。

　［ロサンゼルス　３０日　ロイター］　米コーヒーチェーン大手のスターバックスが３０日発表した第３・四半期（４―６月）決算は、純損失が６７０万ドル（１株あたり０．０１ドル）となり、前年の純利益１億５８３０万ドル（同０．２１ドル）から赤字転落した。赤字決算となったのは初めて。

　店舗閉鎖とリストラによる１株あたり０．１７ドルの特別損失を除く１株利益は０．１６ドル。このベースでのロイター・エスティメーツ調べによるアナリスト予想は０．１８ドルだった。米国での事業環境悪化により、売上高は９％増の２６億ドルとなり予想に届かなかった。

　店舗閉鎖とリストラを除く０８年度利益は、来店客減とコスト増により、１株あたり０．７０ドル台半ばになると予想している。

　同社は米国で６００店、オーストラリアで６１店の閉鎖を既に発表していたが、詳細を公表。７―９月期に米国で２００店を閉鎖、残りは２００９年度（１０―９月）に閉鎖するとした。

　２００９年度利益について、調整後１株利益は０．９０―１．００ドルになるとの見通しを再確認した。０９年度の米国内店舗数はネットで６０店減少するという。

　中国製冷凍ギョーザの中毒事件が発覚して３０日で半年。「６月の家庭用冷凍食品の売上高が前年比でプラスに転じた」（中村隆・ニチレイ執行役員）企業はまれで、業界全体は前年を１〜２割下回ったまま。メーカーや流通各社は消費者の冷食離れを食い止めようと、安全対策に苦闘する。

　「事件の影響は意外に大きい。店頭では厳しい状況が続いている」。マルハニチロホールディングス傘下、マルハニチロ食品の坂井道郎社長は消費者の冷食回帰の道は険しいとの考えを示した。同社の４〜６月期の売上高は冷食の不振が響き、前年同期比８％減の３７５億円となる見通し。

　子会社が中毒事件の原因となった商品を輸入販売した日本たばこ産業（ＪＴ）は、６月の冷食の売り上げが家庭用で前年同月比７割減。味の素などの大手メーカーも前年を１〜２割下回ったままだ。

　各社は消費者の冷食不信を払拭（ふっしょく）しようと、さまざま取り組みをみせている。味の素では家庭用冷食の商品パッケージに原材料の原産国の詳細表示を始めるなど安全管理体制を強化。イトーヨーカ堂など大手スーパーは、自主企画の冷食に生産工場の所在地や原材料の原産国を売り場で表示するなど、消費者に安心を訴えている。

　ただ、問題となった中国産製品に対しては消費者の目はいまだに厳しい。そこで、ＪＴは国内や中国に検査センターを設置したほか、事件前に３割程度だった自社工場内生産比率を将来は７〜８割に高める。マルハニチロは中国の生産工場内の監視カメラの台数を増設。各社とも信頼回復の取り組みに全力をあげる。「国産だけでは今の価格は維持できない」（ニチレイの村井利彰社長）事情もあるが、それでも失われた信頼は容易に戻らない。

　ＪＴを除く冷食大手４社は２００９年３月期に冷食事業の増収を目指す。約１兆円といわれる国内冷食市場では中堅メーカーで再編の動きも活発化。信頼回復が遅れれば冷食市場の成長維持は容易でなくなる。（佐藤克史）